医師の治療を要するコンタクトレンズ代
歯医者や病院など、年間を通して複数の医療を受診したので医療費控除を受けようと考えている人も多いのではないでしょうか。しかし、医療費控除は年間総額や対象になる医療費など細かな規定があります。まずは何が対象であるのかなどをしっかりと把握する事が必要です。また、日頃から医療機関の領収書はしっかりと保管しておく事も必要不可欠と言えます。視力の低下により、コンタクトレンズを使用している人も少なくはありません。
基本的には、一般的な近視や遠視などの場合は医療費控除の対象にはなりません。もちろん、度数の入っていないカラコンなども対象外です。しかし、医師による治療が必要と判断され、実際に治療を受けている場合は医療費控除の対象になります。詳しくは、緑内障や白内障、弱視や難治性の疾患などが対象です。
またこれらの治療を受けている場合は、その疾患名が記載された処方箋など医師が作成した書類が必要になります。きちんと治療を受けていることを証明できなければ、医療費控除の対象として認められないので注意が必要です。対象疾患かどうかわからない場合は、医師や医院に直接確認してみると良いでしょう。医療費控除は税金の一部が還付される可能性があるので、年間の医療費はしっかりと把握しておく事が大切です。